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採用情報

新卒職員募集

大卒等

《看護職員》

募集人数3名
仕事の内容介護施設(特別養護老人ホーム、ショートステイサービス、看護小規模多機能型施設)における看護業務全般
  • バイタルチェック
  • 経管栄養者対応
  • 通院対応等
※夜間のオンコール(電話対応)当番枠あります。
雇用形態正社員
必要資格看護師・准看護師のいずれか必須
基本給月169,100円〜
その他手当通勤手当、住居手当、賃金改善手当等
賞与年2回(前年度実績4.2月分)
加入保険健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
就業時間1カ月単位変形労働時間制 (1)7:30~16:30 (2)8:30~17:30 (3)9:30~18:30
休日年間107日
退職金岩手県社会福祉協議会退職手当共済(掛金労使折半)
独立行政法人福祉医療機構退職共済(全額事業主負担)
その他施設内に認可事業所内保育所あり(0歳から2歳まで) 定員19名
利用料:月額10,000円(自己負担上限)
市町村の定める保育料が10,000円を超える場合には、法人が負担します。

《介護職員》

募集人数5名
仕事の内容介護保険施設利用者に対する介護業務全般
  • 食事介助、排せつ(オムツ交換、トイレへの移動)介助、入浴介助、レクリエーション等
  • 介護計画の作成並びに評価
  • 送迎援助(ショートステイ)
※特養老人ホーム、ショートステイサービスのいずれかの勤務になります。
※デイサービス以外は夜勤業務があります。
雇用形態正社員
必要資格介護福祉士、介護職員初任者研修修了を望む
※取得見込み可、無資格者でも可
基本給月169,100円〜
その他手当通勤手当、住居手当、賃金改善手当等
賞与年2回(前年度実績4.2月分)
加入保険健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
就業時間1カ月単位変形労働時間制 (1)8:30~17:30 (2)16:00~0:00 (3)0:00~9:00
休日年間107日
退職金岩手県社会福祉協議会退職手当共済(掛金労使折半)
独立行政法人福祉医療機構退職共済(全額事業主負担)
その他施設内に認可事業所内保育所あり(0歳から2歳まで) 定員19名
利用料:月額10,000円(自己負担上限)
市町村の定める保育料が10,000円を超える場合には、法人が負担します。

《生活相談員》

募集人数1名
仕事の内容
  • 利用者、家族との相談、連絡調整
  • 各関係機関との連絡調整
  • 介護保険事業の実績管理
  • 入所退所手続業務
※特養老人ホーム、ショートステイサービスのいずれかに配属となります。
※全ての事業所において送迎、通院介助業務があります。
雇用形態正社員
必要資格社会福祉士、精神保健福祉士、社会福祉主事
※上記はいずれかの資格が必要
普通自動車免許(AT限定可)※取得見込み可
基本給月169,100円〜
その他手当通勤手当、住居手当、賃金改善手当等
賞与年2回(前年度実績4.2月分)
加入保険健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
就業時間1カ月単位変形労働時間制 (1)8:30~17:30
休日年間107日
退職金岩手県社会福祉協議会退職手当共済(掛金労使折半)
独立行政法人福祉医療機構退職共済(全額事業主負担)
その他施設内に認可事業所内保育所あり(0歳から2歳まで) 定員19名
利用料:月額10,000円(自己負担上限)
市町村の定める保育料が10,000円を超える場合には、法人が負担します。

詳細について確認したい場合には、法人本部事務局(0197-35-2824)までお問合せください。

高卒

《介護職員》

募集人数3名
仕事の内容特別養護老人ホーム、ショートステイサービス、複合型サービス事業所(同じ敷地内にあり)のいずれかにおいて、介護業務全般を行います。(食事介助、入浴介助、排せつ介助等)
※特別養護老人ホーム以外の居宅サービスに配属となった場合には、送迎業務もあります。(運転免許がない方は送迎はしません)
※特別養護老人ホーム、ショートステイサービス、複合型サービス事業所に配属になった場合には、夜勤があります。
雇用形態正社員
必要資格介護職員初任者研修修了があれば尚可
※取得見込みでも可
基本給月147,400円〜
その他手当通勤手当、住居手当、賃金改善手当等
賞与年2回(前年度実績4.2月分)
加入保険健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
就業時間1カ月単位変形労働時間制 (1)8:30~17:30 (2)15:00~0:00 (3)0:00~9:00
休日年間107日
退職金岩手県社会福祉協議会退職手当共済(掛金労使折半)
独立行政法人福祉医療機構退職共済(全額事業主負担)
その他施設内に認可事業所内保育所あり(0歳から2歳まで) 定員19名
利用料:月額10,000円(自己負担上限)
市町村の定める保育料が10,000円を超える場合には、法人が負担します。

詳細について確認したい場合には、法人本部事務局(0197-35-2824)までお問合せください。

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